18歳～30歳の若者必見！異国文化に触れるワーキング・ホリデー制度って？

あなたは海外に興味がありますか？仕事の幅を広げたいと望んでいますか？両方の答えがNOなら、この記事は読み飛ばしていただいて構いません。

両方、もしくは片方の答えがYESなら、この記事を読む価値があると思います。

グローバル化が加速する現代で、外国語を話せる人材は非常に重宝されます。また、海外で過ごしたという経験そのものが、あなたの人生を豊かにしてくれます。

今回はワーキング・ホリデー制度に関する記事です。とてもおもしろい制度だと思うので、どんな制度なのか見ていきましょう(^^♪

ワーキング・ホリデー制度とは

ワーキング・ホリデー制度（通称：ワーホリ）は両国間の取り決めに基づいて、相手国の青少年に対し、主に休暇目的の入国を認める制度です。渡航先の生活様式や文化に触れることで、相手国に対する理解を深めることができます。

ワーホリでは専用の査証（ワーキング・ホリデービザ）を発行します。このビザで渡航することで、滞在期間中の資金を調達するための海外での労働が認められます。日本人がワーホリに行くと、最初のうちはジャパニーズレストランや農場で働くことが多いですが、英語で上手くコミュニケーションがとれるようになってくると、条件の良い職場で働くこともできます。

ワーホリの主な目的は休暇ですが、渡航先で語学学校に通ったり、アルバイトをしたりすることができるので、異文化に近距離で触れることができ、人生において貴重な経験ができます。海外に興味がある方にとっては非常に魅力的な制度といえるのではないでしょうか。

申請資格

ワーホリのビザを申請するためには条件があり、下記の条件を満たす人のみがワーホリに行くことができます。

ワーホリには年齢制限があるので若者向けの制度ですが、30歳までにワーホリビザを発行できれば良いので、現在30歳の方も滑り込みでチャレンジできるチャンスは残っています。30歳を超えていても、学生ビザを取得して海外で学ぶことも可能ですので、ワーホリビザは選択肢の1つとして考えていただけると幸いです。

渡航前に準備する資金は、行く国・地域、時期、現地での生活レベル等によって変動するため、一概には言えませんが、語学学校に通う前提であれば、100万円～200万円程度が相場のようです。

また、一度ワーホリビザを発給した国に対して2回目の発給は認められていないので注意が必要です。

ワーキング・ホリデー協定国

ワーホリの協定国の中でも人気が高いのがやはり英語圏です。

休暇を主目的とは言っていますが、やはり英語を会得して帰国したいというワーホリ参加者たちの本音と熱意がうかがえます。

英語圏でなくてもヨーロッパはワーホリ先として人気です。ヨーロッパ諸国の中でもシェンゲン協定に加盟している国では、検疫なしの行き来が可能です。シェンゲン協定の加盟国かつワーホリ協定国であれば、ワーホリ中にヨーロッパ旅行ができちゃいますよ♪

シェンゲン協定の加盟国×ワーホリ協定国にはフランスやドイツ、オーストリア、デンマーク、ノルウェー、アイスランド、ポーランド、スロバキアが該当します。

2022年5月にはフィンランドも協定国に加わりました！世界幸福度ランキング1位のフィンランド人がどのような生活をしているのか、個人的にとても気になります(*‘ω‘ *)

【ワーキング・ホリデー協定国↓】

まとめ

今回はワーホリの基礎的な知識ついて解説しましたが、いかがでしたか？この記事であなたがワーホリに少しでも興味を持ち、世界へ羽ばたくきっかけになれば、とても嬉しいです( ´∀｀ )

ワーホリでは比較的少ない費用で、若い時に海外暮らしを経験できるため、ゆとり夫婦もぜひ利用したいと考えています。また、グローバル化が著しい現代社会では、語学力が強力な武器になると思っています。ワーホリで学びをもって帰国することができれば、日本に帰ってからの仕事の幅も広がるはずです。

夫婦でワーホリとなると、全てを投げ出して出発できるほどにリスクは取れないので、最低限の準備はしたうえで海外へ飛び立つ予定です。

そのために今すべきことは、資金準備と英語力アップです。ワーホリまでの準備も含めて、とても充実した時間を過ごしています。「FIRE×ワーホリ」は中々面白い人生を予感させてくれます。

今後もゆとり夫婦の活動に乞うご期待！！

今日はここまで。だんだん♪